ABOUT US
企業理念
キューシードはQUESTとSEEDの合成語で、何事も探求心、冒険心をもって進めることで、社会に貢献したいという意味が刻まれています。
皆さんの暮らしに、ビジネスに、教育に役立つ映像コンテンツを提案し続けるクリエイティブ企業を目指しています。
“価値創造企業” キューシード ポリシー
- ■お客さまとのコミュニケーションを大切にし、映像分野の“価値創造企業”を目指します。
- ■0から1を創造するプロデュース&ディレクションで社会や映像文化に貢献していきます。
- ■お客さまとの共同プロジェクト体制を構築し、コンテンツ開発・制作します。
- ■視聴者目線を大切にし、わかりやすく、ウイットに富んだ、ためになる、面白いコンテンツを提案します。
- ■オリジナリティーを大切にし、CS、ESの実現と制作ブレーンやクリエイターの創作活動を支援します。
- ■「法令」や「コンプライアンス規定」「社会規範」等を遵守し、企業活動・制作業務に邁進します。
コンプライアンス/情報セキュリティ
- ■キューシードでは「法令遵守」はもとより「コンプライアンス規定」「情報セキュリティマニュアル」を策定し、
「請負契約」「秘密保持契約」「個人情報保護」「情報セキュリティ」への対応をさせて頂いています。 - ■独立行政法人情報処理推進機構(IPA)SECURITY ACTION のセキュリティ対策を実施、
コンサルティング・研修受けて「セキュリティ対策自己宣言」二つ星を宣言しています。
会社概要
商号 | 株式会社 キューシード |
事業概要 | 映像コンテンツの開発・企画・制作 映画、テレビ・ラジオ番組、音楽、イベント等の企画制作 広告宣伝の企画、制作及び広告代理業 マーケティング業務 コンサルタント業務 その他映像関連事業 |
所在地 | 〒101-0041東京都千代田区神田須田町2-8-20パレ・ドール神田202 |
電話 | 03-5289-9821(代表) |
FAX | 03-5289-9823 |
URL | https://www.qseed.co.jp |
info@qseed.co.jp | |
適格請求書発行事業者登録番号 | T3010001102015 |
設立 | 1995年 8月 25日 |
資本金 | 3,000,000円 |
役員 | 代表取締役 坪野谷 亨 取締役 尾上 真士 取締役 下條 卓志 |
取引銀行 | 三菱UFJ銀行大塚支店 普通口座 巣鴨信用金庫本店営業部 普通口座 |
決算月 | 7月 |
スタッフ(契約含む) | 8名 |
加入団体 | 東京商工会議所 千代田支部 会員 |
アクセス
最寄駅は、都営新宿線「岩本町駅」徒歩2分
JR山手線・京浜東北線・中央線「神田駅」徒歩5分
JR山手線・京浜東北線・総武線「秋葉原駅」徒歩5分
東京メトロ 銀座線「神田駅」徒歩4分
東京メトロ 日比谷線「秋葉原駅」徒歩4分
沿革
1995年 8月 | 有限会社キューシード 豊島区西巣鴨に本社を登記・会社設立 取締役に 下條 卓志 就任 |
1995年 9月 | 企業VP制作、教育映像制作・PR動画制作一括受注制作業務開始 |
1997年 12月 | デジタルコンテンツ(eラーニング等)の開発受注業務を開始 |
1998年 4月 | イベントの企画・記録撮影の受注業務を開始 |
1999年 1月 | 本社を台東区秋葉原に移転登記 役員2名増員 代表取締役に 下條 卓志 就任 |
1999年 5月 | DVCAM(デジタルビデオ)業務用撮影機材 DVCAMノンリニア編集システム導入 |
2000年 4月 | DVDビデオオーサリングシステム導入 DVDビデオ制作業務、CD-ROM制作業務を本格的に展開 |
2002年 9月 | 本社を千代田区外神田に移転登記 |
2006年 8月 | 『有限会社キューシード』から『株式会社キューシード』に商号を変更 代表取締役に 下條 卓志 就任 |
2007年 8月 | HD業務用撮影機材・HDノンリニア編集システム導入 |
2009年 8月 | コンプライアンス規程策定 個人情報取扱い規程策定 |
2010年 1月 | レギュラーTV番組制作開始 |
2010年 10月 | 代表取締役に 尾上 真士 就任 |
2016年 10月 | 4K・デジタル一眼、ドローンなどのデジタル最新技術を制作ワークフローに導入 |
2017年 8月 | コンプライアンス規程改訂 / 個人情報取扱い規程改訂 |
2017年 11月 | 本社を千代田区神田須田町に移転登記 |
2019年 9月 | 代表取締役に坪野谷 亨 就任 映像コンテンツとWEBコンテンツ、YouTube、SNSメディア等との連携業務開始 |
2022年 4月 | セキュリティ対策自己宣言 二つ星を宣言 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)SECURITY ACTION 情報セキュリティ対策強化 個人情報取扱い規程を改め、情報セキュリティマニュアルとして再策定 |
2022年 12月 | 情報セキュリティマニュアル改訂 |